小説「僕の彼女は中国人」

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zoom RSS 11月1日午後に予定していた記事ですが、やっとサイトのメンテナンスが終わったようなので公開します

<<   作成日時 : 2012/11/05 11:35   >>

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今月も1日から、このサイトはトラブル続きでユーザーからの非難が相次いでいます。先月までは仏の顔で体裁の良いコメントを書いていた人も、本心では怒りを感じているようですが、殿様商売をしてきた会社だと多くの一般人にみなされているような会社ですから、対応も遅く、知識がない利用者には理解できない言葉で遅れがちに説明を掲載するなど対応の拙さも指摘されていますが、それもなかなか改善は見込めないのではないかと危惧しています。

しかも、11日4日の21時にメンテナンスが終了するはずが延期になり、終了時間が決まればその時間を公開するという話でしたが、実際にはいきなりログインできました(^^;

さて、今回もいつものようにいろいろな報道に対する感想をあれこれと書いておこうと思います。”つぶやき”というよろも”愚痴”ですけどね…(苦笑)

なお、この記事は本来は11月1日午後6時に公開する予定だったものですが、サイトの緊急メンテナンスにより、大幅に遅れて公開することになりました。

昨日、10月31日午後3時頃、金沢市のホテル「アパホテル金沢駅前」でシンドラー製の業務用エレベーターで転倒し、そのエレベーターと天井に挟まれ、清掃員の女性が胸などを強く打ち亡くなったそうです。以前にもこの会社のエレベーターで同様の事故がありましたが、それは日本だけではなく他の国でもあったのではなかったかと記憶しています。警察は、シンドラー社や保守業者などから事情を聴き、くわしい原因を調べているそうです。シンドラーエレベータのフィリップ・ブーエ社長は「ご遺族の方々に、心より哀悼の意を表します。あしたから、当社の全エレベーターの点検を行います」と述べたと報道されていますが、この会社の製品を利用する場合には、細心の注意をすべきだと思いますね。

石川県警は1日にも、シンドラー社の中部支社名古屋支店、保守点検を担当する「日本エレベーター工業」(金沢市)の2カ所を業務上過失致死の疑いで家宅捜索する方針を固めたそうですが、されで何かが改善されるんですかね?よく解りません。事故機には、扉が開いたまま動き出した場合に自動停止する安全装置はなかった。2009年9月の改正建築基準法施行令で新設機への設置が義務づけられたが、事故機は改正前の「既存不適格」扱いで装置がなくても違法ではないそうです。違法でなければ、改善しなくてもいいという考え方がエレベーター会社やメンテナンス会社だけではなく、ホテル側にもあった可能性は否定できないと思われますが…。

日本脳炎ワクチンを接種したあとに死亡した子どもがいたという報道がありましたが、それに関連して、厚生労働省の専門家小委員会が因果関係などを検討、評価する会合を10月31日に開き、「接種行為が関係した可能性は不明だが、ワクチンとの関連は低い」と判断したそうです。メディアの中には”ここぞ!”と言わんばかりにこれまでの副作用症例がいくらあった、などと騒ごうという気配をみせていますが、小児科医の間でもいろいろと意見が交わされることが多いものの、「日本脳炎のワクチンは危険だという小児科医はいない」というのが現実でしょうね。

私の個人的意見として書くなら、「ワクチンを含むすべての医薬品に副作用はある。多くの人が食べる食べ物だって、副作用によって病気が起きることがある。リスクとリターンは表裏一体だから、それをしっかり考えたうえで、リスクを最小にしてリターンを最大にする努力が必要だが、リスクを完全にゼロにすることはできない」という一般論になってしまいます。

それよりも私が関心を持っているのは、”日本脳炎のワクチン接種後に死亡した男児に発達障害があり、それに対して3種類の薬を服用していたが、そのうち2種類が併用を認められてい薬剤だったことや肝機能障害が見られたこと”の方です。併用が認められていない薬剤をなぜ併用したのか、それが特に気になります。なぜなら、私の周囲にも十分な知識がないままにそういう併用をする困った医師がいるケースが過去にあったからです。つまり、それを日本の医療の問題点の一つだと思っているわけですが…。

自民党の安倍晋三総裁、日本維新の会の橋下徹代表、新党結成を表明した石原慎太郎前東京都知事が保守的な言動を強めているのを受けて、民主党が次期衆院選で「中道」路線を打ち出す方針を固めたという報道もありますね。でも、民主党に投票する最低レベルの情報弱者がどれぐらい残っているのかは、疑問です。脱法ハーブでも吸って頭がおかしくなった人なら投票するかもしれませんが、投票する前に大暴れして警察に保護されるのが関の山でしょう。民主党を指示するという行為は、脱法ハーブを吸う行為と大差がない愚かな反社会的行為に成り下がっているのが現実だと言わざるを得ません。こんな政党が政権を握っているなんて、日本は世も末ですね。

「校内のトイレなどで脱法ハーブを吸い、ほかの生徒にも勧めているのが許せなかった」からと言って、定時制高校の校内で脱法ハーブを所持していた生徒を暴行して金などを奪ってはいけないわけですが、そんなことをしてしまう馬鹿がいるんですね。警視庁が暴行を受けて金銭を奪われた生徒の先輩や友人の18歳〜19歳の少年3人が加害者であるとして、強盗致傷の疑いで逮捕したそうですが、被害に遭った生徒というのは、まったく馬鹿なことに事件の約1カ月後に自宅で脱法ハーブを吸引中に錯乱して入院したというのですから、つける薬がありませんね。屑どもの集まりでしかないわけです。

脱法ハーブを違法なものとしてしっかり取り締まれる薬事法の改正さえ遅すぎて未だにまともな対応をしていない民主党政府なんか、早くなくなって欲しいですね。脱法ハーブを売る方も買う方も死刑を含めた厳罰に処する制度を作るべきです。今は脱法ハーブの購入者に対する罰則がまったくなく、そのために社会に大きな損害を与える結果が続発しています。

マスコミは自分たちの報道を売り込むために”第三極”などとあたかも新しい一群の新勢力であるかのように騒いでいますが、日本維新の会、石原新党、減税日本なんて政策をはじめとする政党としてのスタンスが根本的に違うわけで、一つにまとめに論じることなど無理なんですけど、それを強引にまとめて扱う馬鹿さ加減には呆れます。日本のマスコミが勝手に作り上げた政治的虚像に翻弄されて日本人は民主党に政権を握らせるという失敗をしましたが、今もそのマスコミが描き出す虚像に振り回されている人々が少なくないことが見て取れる現状は、憂慮すべきものだと思います。でも、それってどうにもなりそうにありませんね。自覚がない情報弱者がこの国には多過ぎますから…。

民主党は、中道路線を採ることことを次期衆院選マニフェスト(政権公約)や策定中の新綱領に盛り込むそうですが、”マニフェストはその時々に応じて変わるものだ、いつでも守るべきものではない”などの主張をしてきた政党ですから、またまた嘘だらけのお題目帳としてのマニフェストを作るというわけなんでしょうね。「どうせ守ることはないんだろうから、最初から作るなよ」という気持ちになる有権者も少なくないはずです。私も、そう思っています。

沖縄県の無人島で計画されていた自衛隊とアメリカ軍による離島防衛訓練が、日本の要請で中止されたことについて、先週来日したアメリカのキャンベル国務次官補が外務省幹部に、「理解しかねる」と強い不快感を示したそうですが、それって当然でしょうね。野田さんが自分で中止を決めた、いや、岡田副総裁が言い出して野田さんが追随した、という趣旨の報道もありましたが、野田さんが中国に配慮したつもりでも、中国はそれを自分たちの主張が正しいことをより強く主張する道具として利用しているのが現実なわけであり、いかに野田政権がお馬鹿の集まりであるかは明らかなわけですね。アメリカが「日本は日米安保条約にのっとって自国の主権と領土を防衛するつもりがないのか?」という不信感と疑問が入り混じった不快感を感じるのは当たり前であり、中国政府の策略に野田政権がまんまと陥れられた形です。中国は日米同盟を潰したいわけですから、その作戦にまんまとひっかかってしまったこんな役立たずのぼんくらどもに政権を執らせておくのは、日本の危機でしかありません。

日本の外務省が演習の中止の理由を「高度な政治判断」と説明し、尖閣諸島をめぐって対立が激化している中国への配慮を示唆したことに対して、アメリカ外交筋は「中国を牽制するための訓練なのに、本末転倒だ」と疑問を投げかけていると報道されていますが、アメリカの疑問が至って自然なものであることは議論を待ちませんね。中国政府の思惑通り、これで日米に新たな見えない溝ができたわけです。中国政府関係者はほくそえんでいますよね。さすが、小日本の民主党だ、やっぱり頭が悪い、って具合でしょう。

偏向記事が得意な日本のマスコミは、外国人社長がお金儲けに成功するのが気に入らないのか、それとも他に目的があるのかは不明ですが、憶測記事であることを明記することなく、「ソフトバンク、出資比率引き下げ検討 イー・アクセスの完全子会社化断念」などという記事を書くことあるんですね。複数のメディアの記事にソフトバンクの事業計画が進んでいない、事業戦略がうなく言っていないと宣伝するような記事を書いている会社もあります。

書き立てられたソフトバンクは、10月31日にホームページに”本日、一部報道機関において、弊社とイー・アクセスについての報道がなされましたが、これは当社が発表したものではなく、現時点で決まった事実はありません。”と表明していますが、11月1日には、東京証券取引所が統合比率に関する報道の真偽等の確認のためソフトバンクとイー・アクセスの株式売買を午前8時20分から一時停止したと発表しました。これで報道がガセネタだったり、不正確だったりしたら、どうなるんでしょうね?

10月31日の夜22時を過ぎてからの報道には、「いったんは完全子会社化することに変更はないが、資本構成についてはメリット、デメリットを含め複数の案を検討中だ」と孫社長が発言したことが記載されている記事がありましたが、”現時点で決まった事実”について明確に記載された記事はありません。確定したかのように解釈できる見出しがあったりする点など、”特ダネ”を焦り過ぎたフライングに過ぎない記事だとしたら、まだ理解できますけどねぇ…。

基本的にどこの国のメディアも全幅の信頼はおけませんから…。

信用できないと言えば、公務員は国家公務員でも地方公務員でも信用はできませんね。埼玉県の職員が年間の残業が2000時間を越えている職員が20名を超えていたという話がありますが、そんなのは日本中であることです。私が研修医の時も、奈良県のある町役場で献血の問診をするアルバイトをしていたときに目撃したのですが、朝から1枚の書類を持ってうろうろしているだけで一度もペンを持たなかった男性職員が、午後5時を過ぎてから急に自分の席に座ってペンを取り出して、ずっと持ち歩いていたその1枚の書類に何かを記入しはじめて超過勤務にしていたんです。この話は、過去にも他のサイトでしたか、書いた記憶があるのですが、それから20年以上経っても、公務員はそういう馬鹿なことをやっているんでしょね。そうでなければ、年間の残業時間が法定限度を越えるなんてあり得ません。

他の自治体でも、1000時間を超える超過勤務をしている例があったことが報道されていますが、そんなのは氷山の一角に過ぎないと思います。私が20年ほど前に勤務していた国立病院の職員組合の組合長をしていた事務職員は、日曜日に事務所でプロ野球を観戦してお茶を飲んで超過勤務の記録をつけて帰っていくという詐欺師でした。そんな病院ですから、当然のように大幅な赤字で、最後は統廃合で存続できなくなってしまいました。その病院の職員組合のスローガンが「地域のために国立医療を守ろう!」というものだったので、大声で笑ってしまいました。職員たちが自分たちの生活を守りたかっただけだったのです。

それが公務員の実態であり、そんなクズどもを国レベルでも地方レベルでも叩き潰せない日本という国には、呆れます。こんなクズどもをどうして国民が税金で養ってやる必要があるんでしょうね?

ところで、新種のコンピューターウイルスに感染したパソコンから遠隔操作で犯罪予告が書き込まれるなど多様化・高度化するサイバー犯罪に対応するため、警察庁はこの11月1日に「不正プログラム解析センター」を新設したそうです。

でも、問題はいかに優れた技術者を養成し、確保するかってことですね。犯罪者ではないハッカーと犯罪者であるクラッカーをきちんと区別できない日本のお馬鹿メディア関係者に毛が生えたような知識しかない警察官や検事が捜査や取り調べを行っているようにも見える現状では、なかなか効果的な運営は難しいかも知れませんね。警察庁幹部は「能力の高い人材を有効活用することで不正プログラムの巧妙化、解析作業の増加に対応したい」と話しているだけで、実はあんまり詳しくなさそうです。

今年の10月に警察庁や国家公安委員会のホームページなどに自民党の安倍晋三総裁の殺害を予告するメールが相次いで送られていた事件も捜査が行われているそうですが、メールを送信したパソコンを特定したとは言うものの、それが本当に犯人の所有物かどうか、遠隔操作ウイルス(バックドア)が関与しているかどうかは、これからの捜査になるという話であって、どこまで解明できるかは未知数と言うべきなのか、期待できないのではないかと疑問視すべきなのか、難しいところですね。

そうそう、今回の最後は「中国でもっとも有名な日本人」であるという売り文句で紹介されることがある評論家の加藤嘉一氏が経歴を詐称していたことが発覚して本人が謝罪したという報道について感じたことを書いておこうと思います。

週刊文春の報道を受けて本人が書いたという「記事でご指摘の通り、私が東京大学に合格・入学した事実はなく、私の過去の言動から皆様に誤解を与えてしまいましたことに、心より深くお詫び申し上げます」という文章ですが、これって「誤解を与えた」とは書いていますが「詐称した」とは書かれておらず、ネットなどで公開されている記事にある”詐称の事実を認めた”という表現は必ずしも正しいわけではないような気がしますね。本人の文章は「(詐称したのではなく、)誤解を与えたことに謝罪する」という表現にしか読み取れません。

まぁ、彼の発言には時々うさんうさい部分が見え隠れしたことがあったのは確かだと個人的には思うのですが、それでも日本のメディアの情報弱者記者たちや彼らの偏向報道に踊らされているお馬鹿丸出しの情報弱者たちよりは、リアルな中国をより理解しているという点においてはまだマシなんですけど、慶応大学SFC研究所上席研究員という肩書を彼が名乗っていることに対して「実際は訪問研究員であり、上席研究員の職務に就いた形跡は確認できない」と指摘している週刊誌があることは事実であり、北京大学朝鮮半島研究センター研究員という実在しない研究センターの研究員であるという肩書を名乗っているという指摘もあることを考えると、やっぱりかなりみっともない人物ですね。

ネット上をはじめとして、多くの中国人から「中国から出ていけ」、「日本人全体の顔に泥を塗った」などと詐称を非難する声が殺到したそうですが、それって当然の報いでしょうね。彼は有名になりたかったのでしょうが、これを機にそうっとメディアなどの表舞台から消えていく方が、まだ若いんですから、将来のために人生を出直すという意味ではいいんじゃないかと思うわけですけど…。

この件では、この青年を攻め立てる一方にしか見えない論調の日本メディアよりは、こういう詐称を鵜呑みにして信じてしまうことに対する反省とその要因を検証をしている中国メディアの方が、いくらかでもまともに見えてしまうのも、事実です。

日本のメディアは、まずは偏向報道や特定のイデオロギーや既成概念に基づいた低質な憶測記事を書くことをやめるべきだと思います。それに、報道に曖昧な表現が多すぎると感じます。これらの結果として、日本のメディアで働く記者の多くが新型うつ病患者のように見えてしまうんですよね。
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